仮想通貨（ビットコイン）はオワコンなのか？仮想通貨の今後について

仮想通貨が本当に普及していくのかという話題は賛否両論あります。

仮想通貨に興味をもった方も今から始めて大丈夫だろうか？と感じているでしょう。

今まで革命的なものは必ずといって受け入れる側も慎重で、時にはこんなもの流行らないだろうという意見もありました。

代表的なものでいうと当初はiPhoneさえも酷評だったことはあまり知られていません。

仮想通貨も同じく、期間限定の投機的な投資対象に見られる理由にはプロジェクトそのものよりも価格ばかりが先行してしまったことがあります。

そのコインに付けられた価値が正当なものであったかどうかは、私達の生活に浸透してみないとわからない部分もあるでしょう。

新しいものを普及させるために、ルール・規制・法律は避けては通れません。急速に膨れ上がった市場に、規制の枠組みに当てはめるのが追いついていない状態です。

インターネット上の目に見えない仮想通貨に規制や法律があてはめられる動きがあるということは国が存在を裏付けをしているということです。

規制を強化された仮想通貨は、本当にオワコンなのでしょうか？

このような状況でも需要があり今もなお、仮想通貨は市場で取引されています。

今回は仮想通貨を取り巻く情報から、今後の展開について判断していきましょう。

仮想通貨はオワコンどころか完成を誰も見ていない

仮想通貨の個々のプロジェクトでは、パブリックゾーンに普及させるための修正がなされ問題点も解消されつつあります。

投資家達がいくらオワコンといっても、開発者達は立ち止まることなく研究を続けています。

新しい規制が整い人々が仮想通貨を利用していく様こそ仮想通貨市場の完成に近い状態であって、現在はまだまだ道半ばといったところでしょう。

では将来、確実に有望とされているテクノロジー分野との融合はあるのでしょうか？

実際に株式市場でも人気のある、AI・IoTと一緒に研究されているのがブロックチェーン技術なのです。

ブロックチェーン技術に関しての詳細に知りたい方は仮想通貨を支える技術ブロックチェーンの仕組みについて徹底解説を参照ください。

AIではディープラーニングと呼ばれる機械に学習させるデータの管理にブロックチェーン技術が非常に役に立ちます。loTはモノのインターネットとも言われていますね。

IoTを市場全体に普及させる動きが加速していますが、複数の企業や組織が連携してセキュリティを強化させながら開発を進めなくてはなりません。

いくつもの企業でAIやloT のさらなる進化を後押しする動きがあります。

ブロックチェーンによってより確かなものとして提供されるとその地位は今のように揺らぐことはないでしょう。

具体的にはどのようなユースケース、具体案が出ているのでしょうか？

AIにはブロックチェーン技術が不可欠

現在非常に大きな注目を集めるAI事業の普及にはどのような問題が生じているのでしょうか？

AIの実用例として医療の現場での活用が期待されていますが、人命に関わるカルテの保管やデータ共有についてです。

AIの診断は人間よりもミスが少ないことが既に実証されています。

収集されたデータをもとにAIが医師も気づかない問題を分析して、解決策を提供してくれる段階まで技術は進んでいるのです。

患者のカルテは個人情報にあたり、データの共有・保管方法は厳重に行うべきです。

ブロックチェーン技術の特性を生かし、正確に記録すること効率的で安全な治療が期待できます。

実際にAIを導入した手術への取り組みが行われコストを抑えて成功できた事例もあり、医療界でもAIとブロックチェーンの革命がおきようとしています。

将来的には病院に行けない人でも、AI医師による健康診断を受けることができるようになるといわれています。

受診したカルテはブロックチェーンに格納されるという仕組みのプラットホームが提供されていくでしょう。

IoTの普及には、多くのモノを繋げるプラットホームが必要

IoT（Interest Of Things）でもブロックチェーン技術を必要としています。

なぜなら様々なデバイスや目的に応じてデータを処理していくには、分散型のネットワークが適しているからです。

1ヶ所にアクセスが集中した場合にはデータベース側にも負荷もかかります。

何よりIoTで心配されている不正アクセスを制御できるかは、ブロックチェーン技術にかかっているわけです。

さらにブロックチェーンを先行するといわれたテクノロジーも誕生しています。

仮想通貨のIOTA(アイオータ)には1秒間に何十万回の少額決済ができる独自の機能「Tanglle 」があります。

様々な業界で採用されて、最近ではフォルクス・ワーゲンで検証実験が行われています。

IoTデバイス間の小規模なデータを異なるチェーンで一度に実行できるTangleはブロックやマイニングを必要としません。

スマートカーでそのテクノロジーは採用され、安全にデータを無線で配信するために利用されます。

世界最大の自動車メーカーはブロックチェーンプラットホーム(MOBI )を立ち上げ、変革の時代を迎えようとしています。

BMW、GM、フォードなど含む30以上の事業者にIOTAも参加しています。

仮想通貨は本当に普及するのか？なくなってしまうのか？

価格の下落に伴いウォレットの資産の目減りというのは、ホルダーの皆さん誰でも経験しています。

がっかりしつつも手放したくないという感情が生まれるのは、まだ仮想通貨の未来の姿をこの目で見ていないという現実があります。

そもそもこんなに価格に変動があるなら、実社会で普及するわけないと感じますよね。

仮想通貨の特徴として、国境を超えた決済・管理者のいないP2P間の決済・コストを抑えた決済・記録が正確に残る決済など利便性の高さがあります。

そこに相場の乱高下が普及の妨げになり、いずれ価格変動幅は今よりも抑えられることが予想されています。

その理由に仮想通貨が普及されると困るはずの金融機関が仮想通貨を取り入れていこうという動きがあるからです。

最初は仮想通貨に否定的な考えを示していた金融業界も多額の予算を費やしています。

仮想通貨を新たな金融商品と認め始めた金融機関では、どのような方向性が示されているのでしょうか？

仮想通貨に目を背けてもいられなくなった世界の金融機関

仮想通貨が浸透すると、よく銀行は潰れてしまうのではないかという話題がたびたび上がっていました。

法定通貨と仮想通貨は全く違う性質であるにも関わらず、優劣を比較することが認識の違いを生むのかもしれません。

仮想通貨においてはブロックチェーンという新たな技術の進歩があり、市場をいち早く確立した企業によってランクが入れ替わるほどの影響力があります。

そのため金融機関でも仮想通貨を否定し、ただ眺めているわけにはいかなくなっています。

総資産をもとに、与える影響が大きいとされる銀行の取り組みを紹介します。

1.中国工商銀行(中国)

中国工商銀行は4兆ドルの資産を持つ巨大銀行です。

多くの顧客を抱える当銀行では、デジタル証明書の認証をブロックチェーン技術による効率化を進めています。

ブロックチェーン技術で文書の第三者による改ざんなく情報を各事業体で共有できます。

同じ文書の提出の繰り返しや変更に伴う情報更新もブロックチェーンに格納されます。

この技術は特許を出願中で、データフローの合理化に進めた開発はさらに進んでいくでしょう。

中国では銀行のATMから偽札がよく見つかる事例があり、精巧な偽人民元の対策としても仮想通貨が注目されています。

中国政府による管理下によるデジタル通貨なのか、既存の仮想通貨で有望視されていたリップルとの関係も気になります。

2.JPモルガン・チェース(アメリカ)

JPモルガングループはすでに2016年からスマートコントラクト・プラットホーム「Quorm(クォーラム)」の開発を進め成功しています。

主にビジネス向けのプライベートチェーンは特定の企業内でブロックチェーンを細部までに普及させるのに有効です。

JPモルガンはまさにブロックチェーンによる革命の変化をチャンスと捉えています。

その他にブロックチェーンやAIを含む開発・サービス・商品・スタートアップ企業の支援などすでに1兆円もの資金が投入されています。

独自のチェーンの開発が順調なため、採用される仮想通貨も気になりますね。

当初JPモルガンでは反ビットコインの見解を示していましたが、ビットコインの存在を無視できない状況です。

その他の大手銀行で積極的にビットコインの先物とした金融商品を取り扱いが決まっています。

仮想通貨を取り扱いを決め、重い腰を上げた銀行は主に顧客からの強い要望によるものです。

仮想通貨事業でもトップの座を譲る気はないJPモルガンが、ビットコインを無視できない理由はこの辺りあると思われます。

5月には仮想通貨資産戦略部を新設してトップには若きホープ、オリバー・ハリス氏(29歳)を採用し、Quormの指揮もとっていく予定です。

各銀行の顧客からの要望に応えるために、仮想通貨と銀行の間には切っても切れない繋がりができるようです。

仮想通貨はまだまだ終わっていない

総括すると、仮想通貨市場はまだまだ未来があると言うことです。

一時的にギャンブル性を帯びた投機的魅力が薄れてきた影響で仮想通貨の価値が下がり、世論が「仮想通貨の終焉」と評するような状況に陥ってしまいましたが、まだまだ仮想通貨が社会にもたらす恩恵に気付いていないだけです。

人々の生活に役立つ技術がこれからさらに発展し、未成熟な市場がより整備されることで仮想通貨は再注目されるようになるでしょう。

今からどのような通貨が社会に受け入れられ伸びそうか、その仮想通貨が持つ素晴らしいテクノロジーがいかに世の中に浸透していくかを予想し、仮想通貨をただの投機商品ではなく世の中を変革するテクノロジーとして見つめ直せばとても面白いと思います。

ビットコインやイーサリアム、リップルなどメジャーな仮想通貨を購入するのであれば日本国内取引所を選ぶと良いでしょう。何より言語が日本語なので使い勝手が良く、日本円での入金も可能なので手間が少ないです。

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様々なアルトコインが取引可能となっているので、企画や構想に賛同できるコインがあれば長期的な投資として仮想通貨をホールドしてみると良いでしょう。

とはいえ、海外取引所は未整備で体制がしっかりと整っていないものもあるので、【徹底比較】仮想通貨初心者にオススメな仮想通貨取引所６選（海外）にて知名度もあり、セキュリティがしっかりしていて使いやすい海外取引所をまとめております。

是非、参考にしてより良い仮想通貨投資を楽しんでみてください。