仮想通貨の王様として、いわば仮想通貨界隈の代名詞ともなったビットコイン。
ビットコインの直近の時価総額や、価格を見ると分かる通りその存在は揺るぎないものになっています。
誰の目にも触れず、手にすることができない仮想通貨ビットコインがなぜこれほどまでに人気となっているのか不思議に思ったことはないでしょうか？
どのような経緯を経て誕生し、どんな影響を与えていくのかも非常に気になる点ですね。ビットコインについては人それぞれ批判と称賛があります。
ビットコインの誕生によって証明された画期的な技術は、これから大きな変化をもたらすことが予測されているからです。
価格の変動が大きい通貨だけに話題が絶えないビットコインですが、今回はビットコインにまつわる情報をわかりやすく解説します。
結局、おすすめの国内仮想通貨取引所はどれ？
人気ランキングでは、1位の『コインチェック』と、2位の『DMM Bitcoin』が3位以下を大きく引き離した2トップでした。
特に『コインチェック』は
- 2020年上半期国内仮想通貨取引アプリDL数No.1！東証一部マネックスグループのグループ会社運営
- 国内最大級の14種類の仮想通貨を取扱い
- 東証一部上場のマネックスグループ傘下で、徹底したセキュリティ体制を構築
- クイック入金では金融機関の営業時間にかかわらず、24時間365日決済
などの理由で今、もっとも多くのユーザーに支持されている仮想通貨取引所です。
ビットコインの誕生
ビットコインの誕生のもとになったのは、論文*(Bitcoin :Apeer-to-peer Electronic Cash System)の発表によるものでした。
インターネット上で発表された論文をPDFするとたった9ページです。
この論文には従来の金融機関を頼らずに、*P2Pネットワークで個人間の取引の実現についてやネットワーク内で経済インセンティブを生み出せることについて書かれています。
2008年に公開された論文(ホワイトペーパー)は翌年には運用開始が報告されています。
この画期的な論文の発表した人物については様々な憶測や噂があり、もちろんメディアに登場したことは一度もありません。
ビットコインの誕生にはまだ明らかになっていない人物のストーリーが隠されています。
*Bitcoin :Apeer-to-peer Electronic Cash System ビットコイン:P2P電子マネーシステム*P2Pネットワークは中央サーバーに頼らず、私達が普段利用しているようなコンピューター同士で対等な通信を行う特徴をもつ通信方式です。
ビットコインの生みの親サトシ・ナカモト？
ビットコインの論文を発表したのは、「サトシ・ナカモト」と呼ばれる人物ではないかと言われています。
今となっては論文に記載されていたその名からしか情報を得られないからです。
なぜビットコインの生みの親を憶測でしか語られることがないのか、詳しく流れを説明しましょう。
サトシ・ナカモトの論文に賛同した技術者達もその後、共同で開発に携わるようになりました。
ただサトシ・ナカモトは開発チームにプライベートのことは、一切明かさなかったようです。常に電子メールでのやりとりだったため誰も彼の正体がわからなかったのです。
さらに気になることに、サトシ・ナカモトは論文を発表してから僅か3年の間にビットコインのソフトウェアの開発者達にプロジェクトの引き継ぎをしています。
引き継ぎが終わるとサトシ・ナカモトは一通のメールを最後に姿を消したといいます。
「他のことをやる」という最後のメールさえもさらに謎が深まります。
もしかしてサトシ・ナカモトはビットコインの誕生によって、各国の首脳達さえも動き出す多大な影響力を予見していたのではないでしょうか？
ビットコインの仕組みとは？
サトシ・ナカモトによって誕生したビットコインの仕組みは、さぞかし難しい内容ではと感じられる方も多いでしょう。
最初のバージョンがリリースされた時は、ビットコインはほとんど価値のないものでした。
決済としてちゃんと機能するのか、意外にも私達の身近にあるもので試していたようです。
特定のゲーム内で使えるポイントのようなものからスタートしました。
こういったことからも仕組み自体は、そんなに難しく考える必要はありません。
どうして目に見えないビットコインで支払いができるのか簡単にいうと、取引情報を記録していくことでビットコインの持ち主が明確になる仕組みだからです。
P2Pネットワーク内で誰かが支払いのためにビットコインを送ったとしましょう。
その受信者が持ち主として証明できるビットコインなのか確認して取引記録に記入して決済が完了します。
ビットコインを言い換えると、ブロックチェーンと呼ばれる分散型の元帳技術で記録されている取引の情報です。
元々ビットコインを持っていた人が送金すると、そのビットコインの所有者が変わりますよね。
この取引情報(持ち主の変化)を正確に記録するためにP2Pネットワーク内の誰かの承認あるいは確認作業を経て、決済が2者間でも成立するようになっているのです。
ビットコイン送金の仕組みや流れ、秘密鍵とは？
ビットコインの取引では「電子署名」または「デジタル署名」が必要です。
インターネット上の署名についてはあまり馴染みがなくなんとなく署名は大事だと感じるけれど、どうやって署名をするのかピンときませんね。
電子署名をするということは、紙に契約内容に同意してサインをすることと変わりありません。
電子署名でも特定の人が特定の契約内容のみに署名をしたという意味になり、他の契約内容には有効でないことを表しています。
そこで電子署名について必要なものとして、よく耳にするのが「秘密鍵」です。
「秘密鍵」と「公開鍵」は対になった二つの鍵です。
では秘密鍵を使って署名をし、どのような過程でビットコインを送金できるのでしょうか？
ここではその署名に関わる重要な二つの鍵についても詳しくみていきましょう。
ビットコインアドレスとは？秘密鍵・公開鍵
ビットコインアドレスには銀行の口座と同じような役割がありますが、実際の銀行口座と少しだけ違う点があります。
ビットコインアドレスはインターネット上に公開されることを前提とした振り込み用の銀行口座と認識してもらうといいでしょう。
ビットコインの送金先を指定するビットコインアドレスは公開鍵から生成されています。
ビットコイン取引には暗号化されたデータのやりとりを安全に行うための「公開鍵暗号方式」が用いられています。
秘密鍵と公開鍵の二つの鍵がそれぞれ暗号化と復号(解読)のため、別々に使われているのです。
そのためビットコインを受け取るには受信者は自分の持つ公開鍵を送金者に渡します。
送金者はその公開鍵を利用して情報を暗号化して送り返さなくてはなりません。
ビットコインの送金はビットコインアドレス宛に行われ、ビットコインをいくら送金したかという金額は誰でも確認することができます。
ただビットコインアドレスに送金した金額はわかっても、そのアドレスが誰のものであるかまではわかりません。
それは公開鍵から生成されたビットコインアドレスも暗号化されているためです。
ビットコインを送金できるのは、そのビットコインアドレスに紐づいた秘密鍵を持っている人だけです。
所有権を持っているビットコインを送金するために、秘密鍵を使って電子署名を行う必要があったんですね。
電子署名は「秘密鍵の持ち主である証明」と「所有権のあったビットコインを送金に使用した証明」を行うためのものです。
秘密鍵はなぜ大切なの？
公開鍵暗号方式では秘密鍵から公開鍵、そして公開鍵からアドレスの順で生成されています。
つまり、秘密鍵が公開鍵とアドレスがつくられる要素ということになりますね。
秘密鍵が大事だと感じるのは仮想通貨取引所に、ビットコインを預けたままの場合を想定するとわかりやすいでしょう。
公開鍵暗号方式では秘密鍵を持っている人が送金できますが、特定の個人を必ず結びつける要素はありません。
言ってしまえば、秘密鍵さえあれば誰でも送金ができてしまうのです。
取引所にビットコインを預けておくこともできますが、ユーザーそれぞれ個々の秘密鍵と公開鍵のペアが与えられているわけではありません。
公開鍵は秘密鍵から生成されているため、取引所が保有する秘密鍵と公開鍵のペアから多くのアドレスを生成することができます。
取引所が持つ秘密鍵を基にして生成された限りない数のアドレスの中から
個々のユーザーに振り分けをしています。
このように取引所が秘密鍵を所有して、ユーザーのビットコインを集中して管理することはリスクが伴います。
リスクと聞いて思い当たるのが取引所で問題になったハッキング事件でしょう。
取引所のサーバーに不正アクセスをして、秘密鍵を得れば取引所にあるユーザー達のビットコインを勝手に送金するといったことができてしまうからです。
そこで自分で秘密鍵を管理できるウォレットに資産を移しておく方がリスクを減らせるといわれているのです。
仮想通貨を安全に保管できるおすすめのウォレットは仮想通貨を安全に保存する！おすすめハードウォレット３選にてご紹介しているので、是非ご参照ください。
ビットコインを生みだすマイニングとは？
ビットコインではマイニングと呼ばれる取引の承認作業に報酬が貰える仕組みがあります。
これまでビットコインの送金について詳しくみてきましたが、取引を完了するにはネットワーク内の誰かに取引情報が正しいのか承認してもらう必要がありましたね。
この作業をしてくれている人々をマイナーと呼んでいます。
このマイニング報酬は、一番早く暗号化された取引情報を計算して解けたマイナーのみが手にすることができます。
マイナーが解く計算で得られるのは、実際にはナンスと呼ばれるブロックチェーン上に新しい取引データを追加して記録するために必要な数値です。
このナンスは取引データを承認して記録できる権利のようなもので、報酬としてビットコインが貰えるので皆で競って計算しているのです。
実際にはビットコインのマイニングは優れた計算能力があるコンピューターによって行われています。
暗号化された取引情報をコンピューターによる膨大な計算によって整合性がとられています。
サトシ・ナカモトの論文からも経済的インセンティブを用いて、ネットワーク内での信用や証拠を確保できることが暗号化経済の概念になっています。
ビットコインは市場に出回る発行上限数(採掘量の上限)が決まっていて、マイニングによって発掘されたビットコインにより希少性を感じられるのではないでしょうか？
POW(プルーフ・オブ・ワーク)とは？
POW(プルーフ・オブ・ワーク)はビットコインのシステムを構築する大事なルールです。
日本語では「仕事の証明」という訳になりますが、具体的にはどのような意味を持つのでしょうか？
ビットコインの取引の承認が必要な理由に、二重支払いのような不正や取引情報の改ざん防ぐといったことが挙げられます。
二重支払いとは一度決済に利用したビットコインで、また違う取引に利用しようとする悪意のある不正を行うことです。
取引では必ず秘密鍵を利用して、署名が行われるため一度送金したビットコインを取引に利用しようとしても記録に残すことができません。
それはブロックチェーン上に記録として残す取引データはマイナー達によって監視されています。
同じく取引に利用したビットコインの金額を後から書き換えることもできないのです。
POWではネットワーク全体で不正を監視できる仕組みから、電子通貨に心配されがちなコインの偽造を防いでいるのです。
正しい情報のみを記録に残し、取引完了とともに新たなビットコインを誕生させる仕事をしているのがマイナー達なのです。
PoW、PoSについてより詳しく知りたい方はコンセンサスアルゴリズムとは？PoW、PoSって何？をご参照ください。
マイニングの競争化はいつまで続く？
ネットワーク内での不正や改ざんを防ぐためのPOWですが、仕事を多くこなした人ほど与えられるインセンティブが思わぬ方向に向かっています。
ビットコインが世に知られるようになると、ビットコインの価格の上昇とマイナーへの報酬にあたる手数料が高騰しました。
サトシ・ナカモトが運用を開始した頃は、マイニングはCPUで行われていました。
その後ビットコインの取引量が増えてくると同時に、より速い計算能力を持つGPUに移行していきます。
マイニングをするためにだんだん高スペックのマシーンが導入されるようになり、もはや個人では太刀打ちできないくらい企業化していきました。
マイニング事業もビットコインの価値に影響を与えています。
マイニング事業は処理能力が向上するに従って報酬(利益)が上がっていくからです。
次第にビットコインのマイニングには競争化が生まれ、さらには分裂騒動にもなったビットコインキャッシュとの間には確執さえも感じます。
そもそもの発端は開発者とマイナー企業による意見の違いがこのような分裂を生じたといわれています。
仮想通貨市場をここまで大きく発展させたのは、マイニングをするマイナー達が承認作業を続けてきたおかげです。
ですがビジネスとしてビットコインを捉えている企業の出現によって、分散型ネットワークを支えているのが利権争いをするマイニング企業だということを知るとなんだか違和感を感じますね。
サトシ・ナカモトの論文では、タイトルの部分にのみビットコインと記載されているだけでビットコインをどのように捉えるのかということについて触れられていません。
ビットコインをどのように捉えて、本来目指すべき姿はどのようなものであるかまでは誰にもわからないのです。
ビットコインの未来は私達の捉え方や受け入れ次第で変化していくものかもしれません。
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